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『呼吸ケア・サポートチーム（RST）認定・登録制度』終了のお知らせ
2025年6月吉日
一般社団法人 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会
理事長 黒澤 一
一般社団法人 日本呼吸療法医学会
理事長 竹内 宗之
RSTプロジェクト 委員長 長谷川 隆一
このたび理事会のご了承を頂き、“2学会合同RSTプロジェクト”は10年余りにわたった活動に幕を降ろすことになりました。これに伴い「RST認定・登録制度」も終了となりますことをお知らせします。
RSTプロジェクトは日本呼吸療法医学会と日本呼吸ケア・リハビリテーション学会から委員を募り、2学会合同の形で2012年に始動しました。本プロジェクトの目的は、会員およびその所属施設におけるRSTの普及と啓発・支援、さらに各施設のRSTの活動成果をデータベースに蓄積し、学会としてその有用性を確認し社会にその価値を示すことでした。そのためRSTの認定・登録、定期的な活動データの吸い上げ・検証を行ってまいりました。
この取り組みが軌道に乗ればRSTの数が増えてその恩恵を受ける患者も増え、さらに真摯に取り組んでいるRSTには診療報酬の加点が得られる、などといったプラスの効果を期待しておりましたが、実際には認定・登録された施設は43施設にとどまり、活動データの入力も滞りがちで、プロジェクトの活動内容には大幅な見直しが必要な状況でした。
一方で、RSTの認知度は徐々に高まり多くの施設でRSTの取り組みが軌道にのってきたこと、近年の学会発表や文献から呼吸ケアの質の向上や安全の担保にRSTが貢献していることが明らかとなり、RSTプロジェクトの当初の目的であった普及と啓発については一定の貢献がなされたものと考えます。また活動データの入力作業が現場の負担となっている声も聞かれたことから、現状の形でのプロジェクトの継続は困難と考え、このたびその活動を一旦終了する運びとなりました。ただ両学会ともRSTに関する支援はまだまだ必要であると認識しており、今後は学会全体でRSTの活動を支えて参りたいと考えています。
これまで本プロジェクトにご協力頂いた登録施設の皆様、また本プロジェクトに注目し応援していただいた会員の皆様には、深く御礼申し上げます。
『呼吸ケアサポートチーム（RST）認定・登録制度』へのお誘い
2021年1月吉日
医療機関施設長各位
一般社団法人日本呼吸療法医学会
理事長 藤野裕士
一般社団法人日本呼吸ケア・リハビリテーション学会
理事長 植木 純
『呼吸ケアサポートチーム（Respiratory Support Team; RST）認定・登録制度』へのお誘い
拝啓 医療機関施設長の皆さまにおかれましては、時下ますますご清栄のこととお喜び申し上げます。また日頃より日本呼吸療法医学会および日本呼吸ケア・リハビリテーション学会の活動に格別なご理解・ご協力を賜り、厚くお礼申し上げます。
さて、かねてよりお知らせして参りました上記2学会合同によるRSTの認定・登録制度についてご案内いたします。本制度はRSTの認定・登録を通じて学会がその活動を支援する目的で実施するものです。詳細については以下をご参照下さい。
2018年3月開始
RST認定施設一覧
認定・登録制度の目的
- 学会がRSTを認定する基準を示すことで、RSTの組織や活動内容の標準化を図ること。
- 登録したRSTの活動内容を把握し、患者アウトカムとの関連を評価することで、医療におけるRSTの意義を明確化すること。
- 患者予後に対するRSTの貢献度を社会に広く示すとともに、適切な診療報酬が配分されるよう働きかけを行うこと。
認定・登録に伴う利点
- 学会より認定証が発行されることにより、それぞれの施設のRSTが「呼吸ケアの質や安全の向上」ひいては「患者予後の改善」に貢献しうるものであると、院内外に公示できる。
- 自施設RSTの活動内容の登録により、将来的に他施設の登録RST全体の活動内容と評価結果を得ることができ、自施設データとの比較により客観的な振り返りや活動内容の改善につながる（ただし自施設以外の個々の施設データの閲覧は不可）。
患者への貢献
- 本制度の運用によりRSTの認知度が高まりRSTを導入する施設が増加すれば、その恩恵を受ける患者が増加し予後の改善につながることが期待できる。
- 現状の診療報酬（呼吸ケアチーム加算）はRSTの活動内容に見合うものとは言い難く、活動が制限される場合もある。本制度によりRSTの有用性が証明されれば、適切な診療報酬加算の獲得により活動が活性化し、呼吸療法を必要とする患者にとって有益である。
以上の趣旨にご賛同いただければ、是非貴施設RSTを本制度にご登録いただきますようご采配をお願い申し上げます。本制度がその目標を達成した暁には、各施設のRST活動の活性化に加え呼吸療法を必要とする患者にとって大いに有益な結果が得られるものと期待しています。なお認定・登録の手順に関してはこちらをご参照下さい。