5類潰しと新コロ詐欺を支援した新聞の手口
 ― 自殺者を急増させた史上初の感染症 ―
―なぜ、季節性インフルエンザ以下の脅威でしかない新コロで自殺しなくてはならなかったのか？―
―なのに新コロ詐欺グループはパブコメ潰しで丸儲け―
Wenn man eine grosse Lüge erzählt und sie oft genug wiederholt, dann werden die Leute sie am Ende glauben. (If you tell a big lie and repeat it enough times, people will believe the lie in the end. )　Joseph Göbbels, Propagandaminister der Nazis (『ゲッベルスは「嘘も１００回言えば本当になる」と言った』というのは嘘　より）

5類潰しと新コロ詐欺を支援した新聞の手口
「新コロ様は100年前に降臨なさったスペイン風邪様の畏れ多き後継者。”日本だけでも85万人が重症となり42万人が死亡する”と帝国大学教授も仰っている」新コロ流行が始まると同時に、新聞はこの陳腐なデマをひたすら繰り返してきた。日医や感染症村による新コロ利権獲得に対する支援でも新聞は全く同様の手口を使った。
　「5類への格下げを論った安倍晋三のような不届き者には、スペイン風邪様の再来でいらっしゃる新コロ様のお怒りにより、たちまちの内に天罰が下るであろう」との霊験あらたかなデマに日医も感染症村も震え上がるふりをした。そして「金も人もありったけよこせ。そうでないと大変なことになるぞ」，そんな殺し文句を使い，日医は厚労省とぐるになって手に手を携え財務省を恫喝し，医療提供体制等の強化予算（令和2年度補正3兆円　令和3年度7.5兆円）を、感染症村は共産党とぐるになって手に手を携え内閣人事局を恫喝し，42年ぶりの国家公務員増員となった感染研定員2倍増員を、それぞれ強請（ゆす）り，真珠湾・マレー沖海戦（＊）もかくやと思われる奇跡的な大戦果を勝ち取った。（＊「縁起でもないから止めろ」との大本営幻聴さんの指示に従い修正履歴を残した上で削除）

今でもメディア＝新聞である理由：5類潰しと新コロ詐欺の両方を一挙に実現したクロスオーナーシップの威力
通常は「メディア」あるいは「マスコミ」と言うところを、ここでは「新聞」としたのには理由がある。日本ではクロスオーナーシップ規制（＊1，2，3）が無きに等しいため、大手新聞とテレビ局の系列化（＝同じ穴の狢）が合法化されている。先進各国では、言論の多元性を確保し、メディア間の相互批判 を担保するために新聞社の同一地域での放送局の資本参加を禁止したり、規制したりしている。しかし、日本におけるクロスオーナーシップ規制は総務省令のメディア集中排除原則で新聞・テレビ・ラジオの3つ同時に持つことのみを禁止しているため、日本では5つの全国紙が5つの全国放送網と系列化し、それが固定化してしてきた（＊2）。クロスオーナーシップの危険性（新聞にとっては生命線）は、もちろん当の新聞社も知っている。だから、クロスオーナーシップ禁止の動きに対して全面的な箝口令を敷き、その動きを徹底的に潰しにかかった（＊2）。あなたがそれを知らなかったとしても、それはあなたの責任ではなく、新聞による「報道しない自由」が如何に危険で強力な武器かを示す事実に他ならない。
＊1．大手新聞とテレビ局が系列化―欧米にはない「クロスオーナーシップ」
＊2．クロスオーナーシップ禁止を法制化やっぱり報じられない原口発言
＊3．米FCC，メディア所有の規制を大幅に緩和

　日医にせよ感染症村にせよ、それぞれの新コロ利権獲得のためには、新コロ利権の動かぬ証拠となっている42万人死亡デマ学説を真っ向から否定する＝5類格下げを論う，安倍首相が邪魔で邪魔で仕方がなかった。しかし日医や感染症村が安倍首相の口を直接封じるわけにはいかない。そこで日医・厚労省・感染症村は結託して手に手を携え、新聞のお家芸である「報道しない自由」で首相官邸の報道発表を徹底的に封じ込めるよう、お願いしたというわけだ。作戦は図星で、新コロ様の御利益は絶大だった。
●安倍首相は新コロ様の天罰が下り、なんと5類格下げ方針を発表したと同じ日（2020/8/28）に退陣を表明しなくてはならなかった。
●非国民どもの雑音（パブリックコメントとも）は「適切に」葬った。
●新コロ様をエボラウイルス感染症よりさらに上の超VIP待遇でお迎えする感染症法改正案も1月18日招集の第204回国会(常会)に目出度く提出できた。
●感染症法については「入院しなければ懲役」というようなデマが十分にばらまかれたおかげで、新コロ詐欺の核心である新コロ様VIP待遇問題は何の注目も浴びずにスルーされるだろう。
●医療提供体制等の強化予算（令和3年度7.5兆円）も，共産党も賛成した感染研定員2倍増員も全会一致で通るに違いない。

マッチポンプの罠にかかった大本営
新聞様にも新コロ様にも、お賽銭ビタ一文払わずにこれだけの御利益をいただいた。日医も厚労省も感染症村も，いいことづくめでむしろ不安になってこないのだろうか？話が上手すぎると不安にならないのだろうか？どうもまだ事情の深刻さに気づいていないようだ。この能天気はどこから来るのか？そもそも新聞なんて反社に一番面倒なことをお願いしたって時点でアウトだった。お得意のマッチポンプでミッドウェイとガダルカナルを足して2倍にしたぐらいのカウンターを食らう．コロナバブルがはじけた後に控えている国賠は、そんなことも予想できなかった間抜けな大本営が受ける当然の報いである．→パブコメ募集突然中止で国側敗訴確定，→東京裁判2021
― 自殺者を急増させた史上初の感染症 ―
―なぜ、季節性インフルエンザ以下の脅威でしかない新コロで自殺しなくてはならなかったのか？―
―なのに新コロ詐欺グループはパブコメ潰しで丸儲け―
→5類潰しは感染症村の既定路線だった
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