ワクチンからは「逃げるが勝ち」

大義なき接種と裁判への備え
世界最高の接種率下での死亡激増が意味すること

日本の政治エリートたちは、戦犯逮捕におののいた。政治家も軍人も逮捕を逃れようと「平和主義者」に我さきに変身し、GHQに贈答・接待攻勢をかけるありさまだった。（おののく日本の政治エリート　日暮吉延　東京裁判　講談社現代新書）

目次
終戦のエビデンス　シンガポールにおける感染爆発　世界一の接種率下での死亡激増　頑健なエビデンス　ワクチンは第二のアビガン　ワクチンに大義なし　東京裁判2への備え

 終戦のエビデンス
天王山と見られていたワクチン村攻防戦も休戦模様。村は驚くほど静かです。いまだにワクチン推しのメディアは御用色の強い媒体（例：新聞は読売・日経、テレビはNHK）だけ。政治家もワクチンについては一部の党が接種証明、ワクチンパスポート、3回目接種等の挑発的な言葉を並べてはいますが、接種率の数値目標はどこにも見当たりません。医薬品で言えば「国産ワクチン」「経口治療薬」という言葉が並びます。最早前政権時代のイケイケドンドン舶来ワクチン路線は禁句となったと見ていいでしょう。
メディアと政治家が逃亡した今、前線に留まる期間が長くなるほど医師としての職業生命は危うくなります。しかしメディアには何度も煮え湯を飲まされているし、政治家なんていつどう豹変するかもしれない。今度こそは彼らが気づいていない頑健なエビデンスによる裏付けを得てから行動に移りたい。そんな気持ちでこの期に及んでもワクチン戦線離脱を思いとどまっていらっしゃる方も多いでしょう。では、本当にワクチンは終わってしまったのでしょうか？ここでは第三者が出している公開情報を検証していきます。

シンガポールにおける感染爆発：どんなに接種率を高くしても感染爆発は避けられない？

左の図は2021年10月15日現在のシンガポールとインドネシアのPCR陽性者数と死者数の推移を示します。インドネシアでは6月からPCR陽性者数と死者数がともに激増し、7月半ばにはPCR陽性者数は5万人6000人/日、死者数は7月下旬に2000人/日を超えました。インドネシアの人口は日本のほぼ2倍ですから、単位人口あたりに換算すると、PCR陽性者数は日本の第5波での最多（2021年の25851人/日）とほぼ同数ですが、死者数は第5波での最多（2021年9月8日の89人）の10倍以上になります。この感染爆発が収まったのは9月も半ばを過ぎてからでした。

    シンガポールではインドネシアより3ヶ月遅れて9月初旬より同様の感染爆発が始まり、いまだ（2021年10月16日）流行の真っ只中です。これまでのPCR陽性者数の最多値は10月10日の3703人でした。シンガポールの人口は570万人、日本はその22倍ですから、日本に単純換算すると8万人/日以上。一方日本でのこれまでの最多値は2021年8月20日の25851人でした。死者数は10月14日の14人（同日本に換算すると308人）。
    その数の多さもさることながら、それにも増して異常なのは、第1波と比べた時の死者/PCR陽性者数比率の異常な上昇です。9月1日を起点とすると10月15日までの積算値はPCR陽性者数が74152人、死者数が169人。死者/PCR陽性者数比＝0.23％となります。第1波ではPCR陽性者数が57091人、死者数が27人で死者/PCR陽性者数比＝0.047％だったのに比べると、4.8倍の上昇です。
    インドネシア・シンガポールと同様の高い死者/PCR陽性者数比の異常な上昇は、シンガポールの隣国マレーシアの他、タイ、ベトナム、台湾といったアジア太平洋低緯度地域の諸国でも発生しています。

一方、日本はもちろん（デルタ株はただコロだった）、韓国、オーストラリア、ニュージーランドといった、同じアジア太平洋地域でも、中～高緯度地帯にあるコロナコントロール優良では死者/PCR陽性者数比の低下＝弱毒化が顕著です。シンガポールと日本を含む4ヶ国の間にある相違の原因はわかりません。ただ一つ確実なのは、これらのデルタ株弱毒化が明確な国々でも2回目接種率はいずれもシンガポール同様に世界標準を大きく上回っているのに、死者/PCR陽性者数比がここまで異常に上昇しているのはシンガポールだけだということです。

世界一の接種率下での死亡例激増：シンガポールの感染爆発はワクチン無効の動かぬ証拠

このように非常によく似た経過を取っているインドネシアとシンガポールですが、両国の間には決定的な相違点があります。それが右の図に示すワクチン接種率です。インドネシアの接種率（2021年10月15日現在　2回目22％）は世界標準（同日で　2回目36％）にも及ばない。一方、シンガポールは世界最高の79％！！（下記）。さらにシンガポールでは「明るい北朝鮮」の名に恥じず、都市封鎖やsocial distanceといったワクチン以外の施策も徹底しています。それにもかかわらず、インドネシアと同様の感染爆発が起きました。ワクチンには感染者数の抑制はもちろん、死者数の抑制効果もなかったのです。感染者増も死者数も抑制できないのなら、その間にある重症患者の抑制なんかできっこありません。ワクチンが十分に行き渡った後に感染爆発が起こり、死者も激増した。こびナビが野放しにしてくれるのをいいことに、よくもまあ、「ワクチンは重症化を抑制する」なんぞという見え透いたデマを平気で飛ばしてくれたものです。

頑健なエビデンス

そう言われると、ワクチン推進派は躍起になってシンガポールだけに特別な因子を探そうとするでしょうが、無駄なことです。いつもの悪あがきに過ぎません。左の棒グラフはアジア太平洋地域の各国におけるワクチン接種率を表しています。この中でシンガポールと同様、日本よりも接種率が上回るマレーシアではシンガポール同様、死亡者の急増を伴う感染爆発が、一方マレーシアと同様に日本よりもワクチン優等生の韓国では弱毒化が明らかです。一方、日本よりも接種率が下回る、オーストラリア、ニュージーランドでも典型的な弱毒化が起こっています。特にニュージーランドでは弱毒化が顕著で、8月半ばからいまだに続くPCR陽性者増の中で死者はわずか2人。死者/PCR陽性者数比＝0.1％と、先進国中でトップの弱毒化となっています。そのニュージーランドの接種率（72/54）は日本（75/66）を下回っています。現在我々の目の前にある弱毒化もワクチンとは何の関係もないのです。以上をまとめると；
●ワクチン接種率が日本よりも高いシンガポールやマレーシアでは、それまでの流行になかった死者激増を伴う感染爆発が起こっている。むしろワクチンが導入されてからの方が大規模な感染爆発が起こっていることは、ワクチンが感染抑制、重症化抑制、死亡抑制のいずれの効果もなかったことを示している。
●一方、ワクチン接種率が日本よりも低い英国、米国では、シンガポールやマレーシアで起こっているような、死者数急増を伴う感染爆発は起こっていない。
●さらにワクチン接種率が日本より低いオーストラリアやニュージーランドでは、日本と同様あるいはそれ以上の顕著な弱毒化（感染者の急増と死者数の乖離）が起こっている。

結論：　新型コロナワクチンは感染・重症化・死亡いずれの抑制効果も示していない。

ワクチンは第二のアビガン
効果がなくて健康被害だけを及ぼす。それはもはやワクチンではありません。第二のアビガンです（アビガン真理教事件）。もはや新型コロナワクチンはインフルエンザワクチンの価値さえありません。なぜならば；
●新型コロナワクチンには感染抑制、重症化抑制、死亡抑制いずれの効果もありません。
●インフルエンザワクチン接種後死亡例は年に数人以下ですが、新型コロナワクチン接種後では既に1190人（ファイザー1157人、モデルナ33人。2021年9月12日現在）が死亡しています。
●インフルエンザ以上に豊富となった新型コロナ治療薬の選択肢は相対的にワクチンの意義を低下させます。
●日本の単位人口あたりの死者数は他の先進諸国の10％にもなりません。この事実も相対的にワクチンの意義を低下させます。
●日本ではウイルスの弱毒化も明白となっています（恐怖のデルタ株の正体はただコロだった）。

ワクチンに大義なし　戦線離脱に大義あり
有効性が認められずリスクだけを与えることになった接種は正真正銘のヘルシンキ宣言違反です。ここにワクチン村にさよならする大義があります。今後は各自の責任において行動していただくことになりますが、心当たりのある方は、可及的速やかに戦線を離脱してください。逃げることは決して不名誉ではありません。悪いのはワクチンです。そしてそのワクチンがアビガンに勝るとも劣らない粗悪品であることを知りながら、ヘルシンキ宣言違反を繰り返してきた、医系技官・御用専門家、そしてこびナビといった、ワクチン村のセールスマン連中です。それはみんなわかっています。ですから、彼らには委細構わず自主的に武装解除し、新コロバブル以前の配置に戻って通常業務に復帰してください。

東京裁判2への備え
東京裁判2（一連の新型コロナ関連訴訟）の前哨戦が既に始まっています（反転攻勢は東京地裁から）。2021年10月12日に第1回口頭弁論があったワクチン特例承認差し止めを巡る訴訟について心当たりのある方は、自分だけで判断せずに関係者と協議してください。というのは、ワクチン接種には効果が期待できず健康被害だけを及ぼす行為であることが、誰もが知りうる事実として明らかとなった＝原告主張の核心部分が排除できなくなった＝事実上国の敗訴が確定したからです。検察官・裁判官に対する医学教育を担当している私が言っているのですから間違いありません（検察官・裁判官に対する医学教育の実際）。特に被告国に関与している方々は、次回期日に備え、しかるべき専門家を交えて緊急に損害を最小限に留めるための出口戦略を協議してください。そんな専門家が見つかればの話ですが。

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