日本脳神経外科M&M学会 役員構成 | |
---|---|
顧 問 | 寳金 清博、森田 明夫 |
代表世話人 | 黒田 敏、井川 房夫 |
世 話 人 | 赤井 卓也、安部 洋、荒川 芳輝、出雲 剛、遠藤 英徳、大宅 宗一、片岡 大治 川俣 貴一、菊田健一郎、貴島 晴彦、木内 博之、桑山 直也、河野 道宏 後藤 剛夫、齊藤 延人、齋藤 竜太、清水 宏明、長島 久、中瀬 裕之、中田 光俊 永谷 哲也、中冨 浩文、林 康彦、飛騨 一利、藤村 幹、堀江 信貴、間瀬 光人 松丸 祐司、三國 信啓、宮地 茂、森岡 基浩、森田 明夫、山本 哲哉、横堀 将司 吉村 紳一、吉本 幸司 |
日本脳神経外科M&M学会 会則 | |
---|---|
名称 | 第1条 本会を日本脳神経外科M&M学会(Japanese Association of Morbidity and Mortality in Neurosurgery; JAMM-Neuro)と称する。 |
目的および事業 | 第2条 本会は、脳神経外科における手術、血管内治療ならびに周術期管理において発生するmorbidity(合併症)や mortality(死亡)について討議することで、今後の医療の質や安全の向上を推進し、また相互の交流を深め、医学および医療へ貢献することを目的とする。 第3条 本会は前条の目的を達成するため次の事業を行う。 (1)年1回の学術集会の開催 (2)関係諸団体との連絡・提携および後援 (3)その他本会の目的達成のために必要な事業 |
会 員 | 第4条 本会は正会員(日本脳神経外科学会・会員に限る)をもって構成する。正会員は本会の目的(第2条)に賛同し、所定の手続きを経て会費を納めた個人とする。 |
会長、世話人および顧問 | 第5条 本会はその事業を運営するため、次の役員を置く。 会長 1名 (学術集会を開催し事業を遂行する) 代表世話人 2名 (本会を代表し、会長を補佐する) 世話人 若干名 (世話人会を構成し会長を補佐する) 監事 若干名 顧問 若干名 (本会の事業に助言を行う) 顧問弁護士 若干名(必要に応じて) 学術集会の会長は開催時に65歳以下の者とする。世話人会で決定し、その任期は1年とする。 世話人は世話人の推薦にもとづき、世話人会で決定し、任期は定めない。世話人は満70歳まで継続可能で、世話人の退任、顧問への就任は本人の意思による。 *会長や世話人の選任内規を2027年7月の学術集会の際に決める。 |
世話人会および学術集会 | 第6条 1.世話人会は本会の運営のため、代表世話人が年1回開催する。 そのほか必要に応じて随時開催することができる。 2.学術集会は年1回開催し、会長がその運営に当たる。 3.学術集会の発表者、参加者は正会員に限る。 |
会計年度 | 第7条 本会の事業年度は毎年4月1日より同年3月31日までとする。 |
会則の改定 | 第8条 本会則の改定は世話人会において行う。 |
事務局 | 第9条 本会の事務局は富山大学医学部脳神経外科内に置く。 事務局住所 〒930-0194 富山市杉谷2630 |
付 則 | 第10条 1. 会員の会費は次のとおりとする。但し顧問は納入対象外とする。 正会員 年8,000円 2. 会費の納入が3年間ない会員は、自然退会とする。 第11条 本会則は令和6年12月31日より施行する。 |
2024年11月21日 制定 2024年12月13日 改訂 |
細 則 | ||
---|---|---|
1 | 学術集会では、脳神経外科の診断、治療、周術期管理などにおける合併症(morbidity)や死亡(mortality)について情報を会員間で共有するとともに、その予防や対策を中心とした発表を主眼とする。学術集会では、発表症例の診療を主として担当した医師による発表を原則とする。 | |
2 | 学術集会での発表にあたっては、日本脳神経外科学会の倫理規定に従って、必要な場合は、筆頭演者の施設での倫理審査を必須とする。 | |
3 | 会長および世話人会が抄録の採否を審議する。抄録の内容が学術集会に不適切と判断した場合は「不採択」とする。 | |
4 | 学術集会での発表においては、患者個人が特定できないよう、格段の配慮を要する。 | |
5 | 冊子体やウェブに掲載するプログラムでは、抄録を公表しない。特別講演、教育講演など、合併症の予防を主眼とした発表においてはこの限りではない。 | |
6 | 係争中の症例、または、患者やその家族とトラブルのあった、または、トラブルが起こりうる症例については発表を避けることが推奨される。 | |
7 | 本学会は、学術集会での個々の発表の内容を追認あるいは是認するものではない。 | |
8 | 発表の内容等については、発表者の責任とする。 | |
2024年11月21日 制定 2024年12月13日 改訂 |