後発品が医療費を抑制するという根拠があったら示してもらいたい。後発品が医療費を抑制するという仮説が介入試験で検証されたことがあるのだろうか？そんな試験は無理だと思うのは、元PMDA Director Medical Reviewerとしての思い上がりゆえだろうか。
国際比較観察研究の結果（下記の図）は、医療費と後発品処方率の間には何の関係もないことを示している。この観察研究の結果をひっくり返すような介入試験のデータが出てこない限り、後発品が医療費を抑制するとの主張は、ペテン以外の何物でもない。文句あっか。
図１：”欧米”では後発品のシェアが高いと、何が言いたいのかよくわからない主張をする際に、しばしば，後発品メーカーが引用する図だが，後発品のシェアの高くても医療費が高い国と安い国があることを図らずも示している。
図２：同上
図３：イタリアやフランスなど、日本と同様の国民皆保険制度の下、日本と同様の医療費の国で、日本よりも後発品のシェアが少ない。
「自明の理」が成り立つのは、あくまで「自」が「明るい」時に限ってだ。
