応募資格
一般演題は、演者または共同演者のうち少なくとも一人は、日本外来小児科学会の会員であることが必要です。
また、演題の演者は、会員または会員が所属する施設のスタッフに限られます。
募集期間
演題登録期間：2022年4月15日（金）～5月27日（金）
演題募集を締め切りました。多数のご応募ありがとうございました。
日常診療における取り組みや現在進行形の研究に関する演題も大歓迎です。
ご発表いただいた一般演題の中から、優秀演題が選出されます。
会頭・実行委員で構成する選考委員会で審査し、「最優秀賞」を閉会式にて表彰いたします。
発表形式について
一般演題の発表形式は原則として口演（PC形式）とポスター発表の両方の予定をしております。ただし、応募演題が多数の場合にはポスター発表のみをお願いする場合があります。
ポスター発表のみを希望される場合には応募時にお申し出ください。
会場で発表できない場合の対応について
原則は現地へお越しいただいてのご発表をお願いしておりますが、現地でのご発表が難しい場合は、口演の代わりとなる発表動画（PowerPoint等で音声を収録したもの）を事前にご提出ください。いただいた動画を会場で放映いたします。
ポスターについては、会場までお送りいただきましたら運営事務局にて掲示いたします。
動画の提出期限や、ポスター発送等についての詳細は採択通知の際（6月下旬）に年次集会ホームページならびにメール等で演者の先生方へご案内申し上げます。
募集要項
- 登録可能な演者数：20名まで（筆頭演者含む）
- 登録可能な所属施設：最大10施設まで
- 演題名：全角60文字以内
- 抄録本文：全角800字以内
応募方法
- ページ下部の「演題新規登録」のボタンをクリックして、必要情報を入力してください。
- 締切直前はアクセスが集中し、演題登録に支障をきたすことが考えられますので、余裕をもって登録を行ってください。
- 演題登録が完了すると、登録時に入力されたE-mailアドレスへ通知メールが自動配信されます。通知メールが届かない場合、必ず演題登録締切日までに運営事務局へお問い合わせください。
- 演題募集期間中は何度でも修正可能です。ページ下部の「確認・修正」ボタンより修正してください。その際、演題登録時に設定されたパスワードが必要になりますので必ず保管ください。
抄録の書き方
- 句読点には全角の「。」「、」を使用してください。
- 本文は原則、「目的」・「方法」・「結果」・「考察」・「結論/結語」の順に記載してください。
- 症例報告や実践報告は必ずしもこの形式に合わせる必要はありません。
- 倫理的配慮・個人情報保護に留意し、倫理委員会の承認を得ているものについてはその旨本文中に記載してください。
採否等の連絡
- 演題の採否、発表形式、発表時間等につきましては実行委員会にご一任ください。
- 倫理的配慮が不十分と考えられる演題は不採用とする可能性があります。
- 採否につきましては6月末までに演題登録時に入力されたE-mailアドレスへご連絡いたします。
- なお採否に関する実行委員会へのお問合せはご遠慮ください。
個人情報保護等に関する発表上の注意
本年次集会での発表にあたっては適切な倫理的配慮を行ってください。
特に個人情報保護の観点から、その発表内容には患者やその他の関係者が特定出来る情報は表示しないようにお願いいたします。
なお、患者の顔写真等を使用する場合は本人もしくは保護者の同意が得られているものとします。 その他、当年次集会の一般演題は、日本小児科学会の「学術集会 演題及び抄録作成に係る倫理的配慮について 」に準じます。
倫理的配慮について
人を対象とする研究では、ヘルシンキ宣言ならびに文部科学省・厚生労働省「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」等の指針を遵守し、適切な倫理的配慮を行ってください。
演題発表時における利益相反（COI）の開示について
本年次集会では2011年2月に日本医学会が公表した「医学研究のCOIマネージメントに関するガイドライン」に則して、演題登録の際、利益相反の開示すべき項目の有無について申告いただくことになりました。ご理解の上、よろしくお願いいたします。
利益相反の開示すべき項目（日本小児科学会2017年7月30日から施行に準ずる）
COI自己申告を必要とする基準は、以下各号で規定する。ただし、以下各号の年間とは4月1日から3月31日までとする。
また、年度内途中での申告基準額は、以下各号に規定する年間基準額とする。
ただし、申告時以降、追加の活動があり、年間基準額以上となった場合は、第2条第1項に従い申告しなければならない。
- 医学的研究に関連する企業・法人組織や営利を目的とした団体（以下、「企業・組織や団体」という）の役員、顧問職については、一つの企業・組織や団体からの報酬額が年間100万円以上とする。
- 株式の保有については、一つの企業についての一年間の株式による利益（配当、売却益の総和）が100万円以上の場合、あるいは当該全株式の5％以上を所有する場合とする。
- 企業・組織や団体からの知的財産権の対価として受ける使用料、譲渡額等については、当該対象者が受ける1件当たり年間100万円以上とする。
- 企業・組織や団体から、会議の出席（発表）に対し、拘束した時間・労力に対して支払われた日当（講演料等）については、一つの企業・団体からの年間の講演料等が合計50万円以上とする。
- 企業・組織や団体がパンフレット、座談会記事等の執筆に対して支払った原稿料等については、一つの企業・組織や団体からの年間の原稿料等が合計50万円以上とする。
- 企業・組織や団体が提供する研究費については、医学系研究（治験、受託研究費、共同研究費等）に対して一つの企業・団体から、申告者個人または申告者が所属する部局（講座・分野）あるいは申告者が長となっている部局に割り当てられた総額が年間100万円以上とする。
- 企業・組織や団体が提供する奨学（奨励）寄付金については、一つの企業・組織や団体から、申告者個人または申告者が所属する部局（講座・分野）あるいは申告者が長となっている部局に割り当てられた総額が年間100万円以上とする。
- 企業・組織や団体が提供する寄付講座に申告者が所属している場合とする。
- 研究と直接無関係な旅行・贈答品等の提供については、一つの企業・組織や団体から受けた総額が年間5万円相当以上とする。
- 企業・組織や団体から共同研究等の契約なく役務の提供を受けた場合とする。
一般演題登録
一般演題登録に関するお問合せ
第31回日本外来小児科学会年次集会
運営事務局（平日9:30-17:30）
E-mail：（31st_sagpj[あ]convention[ど]co[ど]jp（[あ] を @ に，[ど] を . に変えてください。）
※お問合せの際は、必ずお名前・ご所属を記載ください
