理事長挨拶

　このたび日本脊髄外科学会は約１年間の準備期間を経て一般社団法人に移行することとなりました。今後は従来の任意団体としての性格から公的な団体として、より公益性を目指した国民の健康保持に資する活動が期待されることとなります。会員諸氏におきましては一般社団法人の名に恥じない活動をされることを期待しています。

　今回の法人化を機会に、各種委員会の再編成・再構築を行いました。従来の委員会は必ずしも活発な活動を行ってきたとは言えない状況でしたが、今後は十分な活動を期待します。以前から統計委員会にて行ってきました症例の統計・合併症報告などの活動も、参加して頂くメンバーの裾野を広げて拡大・継続してゆく必要があります。この仕事は私たちの学会の基盤となる仕事ですので会員諸氏のご協力をお願いする次第です。平成15年度に設立された認定医・指導医・訓練施設認定制度もより充実を図るとともに選考の透明性を今後も維持する必要があります。この制度も本学会の根幹となる制度です。選考委員会の厳正な運営を望みます。

　日本脊髄外科学会の今後の課題として幾つかのものがありますが、喫緊の課題としてはわが国脳神経外科医による脊髄・脊椎疾患治療のレベルの向上と普及があります。具体的には、日本脳神経外科学会において新たに構築された新研修制度のもとに、日本脳神経外科学会本体と緊密に連携し、若手脳神経外科医達のこの方面における卒後教育の充実を図る必要があります。またそれとともに脊髄・脊椎外科における専門性の更なるスキルアップおよびそれの普及も重要な課題です。この点に関しては脊髄外科認定医・指導医・訓練施設の制度を有効に利用することにより効率よく目的が達成されるものと考えます。

　なお、この脊髄・脊椎外科領域の専門医制度に関しては、わが国では整形外科医による同様の専門医制度が運営されています。国の医療政策としては、いわゆる医療のsubspecialityに関しては、一領域で一つの専門医制度しか認定しないとの大きな方針が存在しています。脊髄・脊椎外科の領域における専門医制度に関しては、日本脳神経外科学会・日本脊髄外科学会・日本整形外科学会・日本脊椎脊髄病学会などにおける関係者が十分に意見交換をして、あるべき専門医制度を構築する必要があると考えます。

　多種多様の課題が山積していますが、会員諸氏の奮闘を切に期待します。