河野裕治, 青柳陽一郎, 粥川知子, 森 悦子, 石川綾子, 八谷カナン, 溝越恵里子, 井澤英夫, 才藤栄一
Jpn J Compr Rehabil Sci 8: 104-108, 2017
【目的】平成26年度の診療報酬改定でADL維持向上等体制加算が新設された．本研究では，入院日数やADLに対するADL維持向上等体制加算の効果を検証した．
【方法】研究デザインは後向き調査研究とした．対象はADL維持向上等体制加算開始後1年間に循環器内科病棟に入院した患者のうち，リハビリテーション（リハ）科依頼があったものをADL加算群とした．対照群はADL維持向上等体制加算開始前1年間に循環器内科よりリハ科依頼があったものとした．評価項目は年齢，リハ開始までの日数，リハ実施日数，入院日数，退院時Functional Independence Measure（FIM）とした．
【結果】ADL加算群は147例（女性101例，平均年齢82±10歳），対照群は102例（女性54例，平均年齢82歳±10歳）であった．ADL加算群でリハ開始までの日数，リハ実施日数，入院日数に有意な減少を認めたが，退院時FIMには差を認めなかった．
【結論】ADL維持向上等体制加算導入により，早期からのリハ開始が可能となり，退院時ADLは維持された状態で，リハ実施期間や入院日数が減少した．
【キーワード】急性期リハビリテーション，ADL維持向上等体制加算，入院日数