宮坂裕之, 成田 渉, 中川裕規, 金森理恵子, 大下真紀, 川上さつき, 下村康氏, 近藤和泉, 園田 茂
Jpn J Compr Rehabil Sci 7: 61-72, 2016
【目的】本研究では，nominal group technique（NGT）を用いて，あらゆる場面で高次脳機能を評価できるCognition-oriented Performance Evaluation （COPE）を開発し，妥当性を検討した．
【方法】当院職員9名が参加し，以下の手順により妥当性を検討した．1）高次脳機能障害の症状の有無を尋ねる設問の列挙，2）設問内容を4段階に評点させ，追加すべき設問を記載，3）設問の採用/不採用をNGTを用いて決定，4）追加された設問についても評点し，採用/不採用を検討．その後，高次脳機能障害患者20名を対象に，COPE各領域とFIM社会的認知項目との相関を検討した．
【結果と考察】NGT前の設問の列挙では126問が提示され，1 回目の検討では12項目が，2回目は3項目が不採用となった．2 回目の検討後，意見の調整を行い，最終的に96項目となった．相関分析では，記憶や問題解決など関連すべき項目で有意な相関が得られた．consensus method のような質的研究と他の評価尺度と相関を得る作業により，COPEの妥当性を確認することができた．
【キーワード】脳血管疾患，高次脳機能障害，ADL（Activities of daily living），評価，妥当性