日本てんかん学会の皆様へ

2019年春のご挨拶と、理事会等のご報告

　2018年の年末年始のご挨拶から、早2ヶ月が過ぎました。本学会の理事会は、毎年3月、7月、10月に開催し、また年に2回は、日本てんかん協会執行部との合同会議を開催しています。 　年始以降に、新しい動向がありました。また2月28日開催の理事会と、3月1日開催の日本てんかん協会執行部との合同会議の内容のうち、特に重要な部分の要点を会員の皆様に、理事会を代表してご連絡いたします。尚、本学会の理事会の詳細は、後日「てんかん研究」に議事録が掲載されますので、ご参照いただけましたら幸いです。

1）本学会てんかん専門医療施設（日本てんかん学会認定てんかんセンター）の施設基準の策定

　てんかん専門医療施設（センター）検討委員会（山内秀雄委員長）で、過去1年間で施設基準案を多大なる時間をかけて議論策定していただき、2018年10月の理事会での議論、執行部会議、委員会議論を経て、2019年3月の理事会で審議され、施設基準の制度設計の大枠が承認されました。今後、細則的な部分の検討後1ヶ月以内に最終案が承認される予定です。

2）厚労省のてんかん地域整備事業（本事業）の動向と、2019年度厚労科研との連動

　2015年度からの3年間のモデル事業後、2018年度から本事業となり、13都道府県で整備事業が開始されました。それ以外の各都道府県でも、来年度にむけて着々と準備が進んでいるものと思います。この準備には、医療施設、行政、てんかんのある当事者（日本てんかん協会）の3者の連携が肝要であり、さらに医師会との協調が重要です。それぞれの協働を促進するには、まずは各都道府県での「準備会議」の立ち上げが重要と考えております。各都道府県でお困りの場合は、本学会事務局、あるいは日本てんかん協会事務局に是非ご相談いただけますようにお願いします。

　また2019年度からの2年間の厚労科研「てんかんの地域診療連携体制の推進のための研究」ではこの本事業を促進するための研究班を、本学会が堅固に協力する体制で進めていく予定です。また「認知症サポート医」の成功を参考にして、「てんかんサポート医制度（仮）」の検討を進めることが理事会で承認されました。

3）日本専門医機構によるサブスペシャルティ領域専門医制度の機構認定

　日本専門医機構から2018年12月27日に、サブスペシャルティ領域専門医制度の機構認定の情報が届きました。本学会は、従前より複数の基盤学会からなるサブスペシャルティ領域専門医を目指しますが、前期理事会で認定された領域23学会には入っておらず、「今までに認定、申請等があった未認定領域の学会」に入っています（例えば脳卒中学会、小児神経学会、臨床神経生理学会なども同じ取り扱いです）。1月末にサブスペシャルティ専門医審査のためのレビューシートを提出しました（てんかん専門医委員会小林勝弘委員長）。3月4日に、「サブスペシャルティ領域協議会」が開催され、サブスペシャルティ領域専門医制度認定や運用に関する機構の現在の基本的な考え方の提示と、各サブスペシャルティ領域学会・委員会及び関連する基本領域学会との意見交換が始まります。本学会の専門医がサブスペシャルティ領域専門医となるために、最大限の努力を今後も継続して参ります。

4）多施設共同研究への本学会のサポート体制の検討

　ヨーロッパ及び米国等では、数多くの多施設共同研究、レジストリー研究が活発となっています。本学会でも、AMED研究、厚労科研研究などで、多施設共同研究、大規模研究として本学会のサポート体制が必要な場合の制度設計を検討することとなりました（長期計画委員会井上有史委員長）。基礎研究の場合は基礎研究推進委員会で進めていただきます。

5）本学会とJEPICA（全国てんかんセンター協議会）との協議と情報共有、今後の協力体制

　本学会とJEPICAの関係に関して、両者間で合同で検討することが肝要であり、情報共有と建設的議論がなされました。その結果、以下が両者で確認されました。1）本学会とJEPICAの活動が補完する部分がある。2）てんかん地域診療連携体制、てんかんセンターの議論を総体で促進して、最終的に本学会主体で進めて行く方向性を模索する。3）JEPICA にはmedical staffの教育を継続していただく。4）本学会とJEPICAの制度に関しては、（個人会員と施設会員の違いはあるが）構成員が重複していること、別の目的を持っていること、別の予算で活動していること、JEPICAでは政策への提言を現在行っていないこと、などから、協力して活動している日本脳神経外科学会と脳神経外科コングレスのような関係に類似している。

　また「てんかん専門メディカルスタッフの育成」合同作業部会を設置し両者の間で検討してゆくことが春の理事会で承認されました。今後もお互いに情報共有しながら、てんかんの総体的な問題解決を協力して進めていく予定です。

6）国際関係のご報告

　2020年の第13回アジア第13回AOECが2020年10月8日～11日に福岡で開催されますが、着々とその準備が進んでいます。Japan dayとして1日間の規模で1会場での本学会員対象のセッションが予定されます。同年に国内学会の開催は正式にはできませんが、各種必要な企画と会議は開催し、学会出席での専門医更新点数に関しては、本学会年次集会の参加点数と、国際学会参加点数の両者が付与されます。世界中のトップランナーが集う国際学会でありますため、皆様のご理解と積極的なご協力をお願いします。

最後に（本学会の今後の益々の国際化への取り組み）

　理事長就任から1年4ヶ月が経ち、この間の皆様のご協力とご理解に心から感謝いたします。本学会は会員数が3000名を超え、ILAEの中で米国に次ぐ第2番目に大きなchapterとなりました。アジアオセアニア領域では、今後本学会がこの領域の牽引車として診療、研究、教育、社会的活動の4点に今まで以上に貢献することが期待されています。

　1）例えば、韓国では臨床用のMEGが現在稼働していなく、日本の施設に患者さんが紹介されて検査を受けることが増えてきています。同様の要望は香港、シンガポールからもあります。また、2）政府は今後5年間で50万人の外国人労働者の受け入れを予定しており、現在の127万人が5年後には180万人近くとなり、そのご家族を合算すると、300万人以上になることが予想されます。 　すなわち、国際化は、今や年次集会の英語発表などにとどまらず、日常臨床、海外からの患者受け入れ、海外との共同研究など、幅広く進める準備が必要です。過去1年間で、本学会が進めてきた国内のてんかん地域整備事業の推進とてんかんセンターの施設基準の策定などは、すべて今後の国際化の促進に相乗的に利するものと理解いたします。

　会員の皆様の益々のご理解とご協力をお願い申し上げます。ご意見がありましたら、何なりと、事務局にお寄せいただけましたら大変幸いです。

　理事の皆様、各種委員会メンバーの皆様、評議員皆様、幹事の皆様（太組一朗先生、原　恵子先生、宮本雄策先生）、国際担当幹事の皆様（金澤恭子先生、松本理器先生）、事務局の小島ゆうこ様には、日頃のご協力に心から感謝申し上げます。

2019年3月吉日
日本てんかん学会理事長
池田昭夫

追伸

てんかんをめぐるアート展2017（京都）、2016（静岡）の作品を抜粋し英語の翻訳を付けた作品集（（PDFファイル）が、個人利用に限り、本学会ホームページの以下のURLで、世界中から広く無料でダウンロードしていただけます。日本だけでなく世界中の一般の皆様に、てんかんを正しく身近にご理解していただくのに、お役に立ちましたら大変幸いです。

http://square.umin.ac.jp/jes/en/links.html

http://epilepsy.med.kyoto-u.ac.jp/art-and-epilepsy

2019年　年頭所感

　2018年の終わりおよび平成最後の年末に際しまして、この１年間の皆様のご協力への感謝と、新しい年を迎えるにあたり、ご挨拶を申し上げます。

この１年間は、学会員の皆様におかれましては、日本てんかん学会の活動にご理解とご協力を賜りまして誠にありがとうございました。

１）まずは、この１年の社会全体を振り返りますと、６月の大阪地震、７月の西日本豪雨、記録的な猛暑と繰り返す台風災害、９月の北海道地震等、多くの天災が日本各地で起こりました。 被害に遭われました皆様には、改めまして心からお見舞い申し上げます。各地方会レベルでも被災された皆様へのサポートなどご尽力いただき感謝いたします。 2011年の東北大震災時に本学会が一致団結してんかんを有する人々へサポートした経験を継承しながら、迎える年が良い年であることを祈念いたします。

２）以下に、順に２０１８年のまとめのご報告と今後の展望をお示しします。

２−１）学会活動では、各種委員会事業活動をはじめ学会活動はますます活発となりました。１０月の横浜での第５２回年次集会も２０００名近くの参加者となり毎年参加者も右肩上がりです。 会員数も３０００名を超え同様に右肩上がりです。年次集会の参加者数が学会会員数の２／３に相当し、いかに本学会の会員の皆様が、熱意を持って出席されているかが表れています。 てんかんを有する人々にベストの「医療」を提供するには、「基礎研究と臨床研究」（研鑽）からの絶え間ない裏打ちが必要で、両者はまさに車の両輪の関係です。

２−２）学会活動の見える化、迅速化
　２０１７年１１月に池田が理事長就任以降、池田（神経内科）と、３名の各分野（精神科、小児科、脳外科）に相当する副理事長（井上有史理事＝臨床・社会担当、山本仁理事＝教育・研究担当、川合謙介理事＝臨床・社会担当）、 岩佐会計担当理事、寺田事務担当理事で、毎月執行部会議を開催しています。当初は従前からの電話会議から本年よりWeb会議（Zoom）として開催し、合理化、見える化、迅速化を図って諮ってきました。 またコスト的にも会議招集、電話会議より、Web会議は圧倒的にコスト減となり、各種委員会でも広くご利用いただいています。 特に専門医機構による専門医認定は２０１９年にかけて大きな動きが始まっていますので、迅速に対応していきます。

２−３）学会の使命は、従前は「診療」「教育」「研究」の３基軸でしたが、「社会」の要素が急速に重要視されてきました。 「社会への情報発信、社会的診療整備、一般社会でのてんかんの正しい理解、社会的包摂」などに相当します。 「診療」＝てんかんは、小児から高齢者まであらゆる年代に新たに発症する「国民病」となりました。 自己免疫てんかん、遺伝子診断の進歩、新規の画期的抗てんかん薬の登場、てんかん外科の多様化、ケトン食療法の再評価、新しい発作分類と疾患分類など枚挙にきりがありません。 臨床に直結する最新情報のアップデート・広知・議論は、年次集会、地方会で活発になされ、教育企画は盛況です。 保険診療で長時間ビデオ脳波モニター3000点の対象施設が2018年４月から大幅に広がりました。 bottleneckの一つが緩和して今後は我々の効率的活用が求められています。各当該委員会のご尽力に感謝申し上げます。 「教育」＝てんかんの診断と治療、脳波などは、卒前卒後、専門医、非専門医、生涯教育と広汎です。 てんかん学教育委員会が主体となり地方会を広く網羅した教育企画を推進していただきました。 基礎研究推進委員会企画の「てんかん研究」誌での基礎と臨床のtranslatablityの総説は、「back to the basic」という視点で重要な内容でした。
「研究」＝細胞膜チャンネルの機能異常、病因遺伝子の発見、グリアのてんかん業態における能動的関与、wide band EEGの基礎から臨床への広がり、network病としてのてんかんの病態の見直しなど、 また海外からの臨床研究はmega studyとなり、またderivation dataとvalidation dataの構築が肝要となってきました。 本学術集会でも多施設共同研究の機運が大変高まっています。 今後学会が如何に会員による多施設共同研究の構築をサポートできるかと進めていきたいと思います。
「社会」＝３年前から始まった厚労省のモデル事業の「てんかん地域診療連携整備事業」（８都道府県）は本年度から本事業となり、15拠点病院の募集のうち１３事業が決まりました。 てんかん医療の均てん化に重要な施策で、本学会のてんかん専門医療施設（センター）の定義・あり方・施設基準作りも大詰めになっています。 これは前者と連動して、てんかん医療の均てん化を推進する重要な事業です。関係各位と当該委員会のご尽力に感謝いたします。 「社会への情報発信、一般社会でのてんかんの正しい理解、社会的包摂」は医療関係者が不断に積極的に情報を発信することは肝要です。 「てんかんをめぐるアート展」からの情報発信も継続し、「世界てんかんの日」（次回は2019年２月11日）は例年同様日本てんかん協会と啓発活動をすすめます。

３）国際化
　最後に、本学会の国際化と、２０２０年第13回アジアオセアニてんかん学会議（AOEC）についてご報告いたします。 最近の年次集会の中で英語企画、また一般演題のEnglish sessionは大変増加してきたことを実感されていることと思います。
韓国てんかん学会（KES）との合同シンポジウムは、両国間の毎年の交互開催で、２０１８年は、6月にソウルで第11回合同シンポジウムを開催しました。 当初は田中達也理事長時代に両国間のてんかんに関する友好的相互交流を目的として始まり、徐々に総論から各論の議論へ発展し両国の共同研究も発展してきています。 最近はMEGの記録検査に韓国から日本の施設へ患者さんの紹介などもなされています。
本年６月にインドネシアのバリ島で開催された第1２回AOECで、第13回AOECが２０２０年10月8日～11日に福岡開催の誘致に成功しました。 AOECをわが国で開催できることで、国内外の関係者で広くてんかんに関する多岐にわたる内容の議論と協調を促進して、てんかんを有する人々にとって大きく資する機会となります。 （同年に国内学会の開催ができないという規約は、会期内にJES主体の企画を設けることで実質的な国内学会の機能も果たすことで準備中です。） このような国際学会の開催により、特にアジアオセアニアでJESの益々の貢献と相互連関が進むこととが期待されます。皆様のご理解とご協力をお願い申し上げます。

　最後に、急速に増加した学会事務業務を一人で適切かつ迅速に遂行していただいています事務局の小島ゆう子様にお礼を申し上げます。

　新しい年が、皆様にとってさらに良い年であることを祈念します。

２０１８年１２月吉日　
日本てんかん学会理事長
池田昭夫

日本てんかん学会理事長就任のご挨拶

　2017年11月2日に、日本てんかん学会理事長に就任いたしました池田昭夫でございます。 日本てんかん学会は当初研究会として発足して以来、昨年50周年を迎えました。てんかんを取り巻く状況は21世紀になって大きく変わりました。てんかんの有病率は全人口の1%弱、米国では1.3%で、我が国では患者数100万人を越える代表的な疾患です。てんかんをとりまく基礎医学、臨床医学、医療の各方面では、めまぐるしい勢いで多様な展開と発展が起こっています。例えば小児医療が充実して小児てんかんの疾病構造が変化し、自閉症などに伴うてんかんが増加しました。一方、高齢者社会となり加齢に伴う高齢者てんかんが急増しています。てんかんを有する人々にベストの「医療」を提供するには、「基礎研究と臨床研究」（研鑽）からの絶え間ない裏打ちが必要で、両者はまさに車の両輪の関係です。それを実行継続するには不断の教育が肝要で「未来」に引き継いでいくことが可能となります。「医療と研鑽と未来」（Best care, Best research and Future）を目標として、日本てんかん学会は、これからも医師と医療従事者が協力して、てんかんを有する人々のために、てんかんをとりまくさまざまな問題を解決できるよう、進歩向上をめざします。皆様のご協力とご理解をよろしくお願い申し上げます。

2017年11月5日　池田昭夫