0 基礎情報

樋田美智子, 武村真治.機能訓練教室の費用便益分析.日本公衆衛生雑誌 2002; 49(1): 29-40.

1 研究課題＜SUBJECT OF STUDY＞

1.1 医療技術＜HEALTH TECHNOLOGY＞
老人保健法に基づく機能訓練

1.2疾患＜DISEASE＞
（医学的リハビリテーションを終え,身体的にはプラトーに達した障害者）

1.3 介入形式＜TYPE OF INTERVENTION＞
リハビリテーション

1.4 仮説/問題＜HYPOTHESIS/ STUDY QUESTION＞
老人保健法に基づく機能訓練教室に関して,仮想評価法を用いて参加者の支払意思額を測定し,WTPを便益とした費用便益分析を行う.　比較対象は明確にされていない。

2 研究の主要要素＜KEY ELEMENTS OF STUDY＞

2.1 経済評価方法＜ECONOMIC STUDY TYPE＞
費用便益分析　分析の立場は,社会全体

2.2 研究対象＜STUDY POPULATION＞
老人保健法の対象者で,医学的リハビリテーションを終え,身体的にはプラトーに達した障害者

2.3 設定＜SETTING＞
地域社会、横浜市18区

2.4 データ収集日時＜DATES TO WHICH DATA RELATE＞
平成12年10-11月

2.5 有効性データの出所＜SOURCE OF EFFECTIVENESS DATA＞
3A

2.6 モデル＜MODELLING＞
。

2.7 有効性データとコストデータとのリンク＜LINK BETWEEN EFFECTIVENESS AND COST DATA＞
コストデータが有効性データと同じ患者集団から得られた　コストデータの収集が有効性データの収集の後に行われた

3 クリニカルエビデンスの詳細＜DETAILS ABOUT CLINICAL EVIDENCE＞

3A 1つの研究＜SINGLE STUDY＞

3a.1 サンプル＜STUDY SAMPLE＞
検出力の計算は無し.　サンプル選択の方法は,機能訓練教室参加者を対象に郵送調査.　サンプルが研究課題に適切である事は自明.　631人の調査対象のうち,回収率73.4％,463人.

3a.2 研究デザイン＜STUDY DESIGN＞
case study 多施設

3a.3 有効性の分析＜ANALYSIS OF EFFECTIVENESS＞
分析方法 ― プロトコル完遂者のみ解析　主要なアウトカム評価項目―費用（平成11年度機能訓練教室の実支出額）,便益―支払意思額　その価値付けの手法―金銭的価値（円）　

3a.4 有効性の結果＜EFFECTIVENESS RESULTS＞
WTPの中央値300円,平均値441円,標準偏差633円.ボランティア費も含めた費用は最小値3289円,最大値8366円.費用便益分析では,WTPの中央値,平均値,95％信頼区間のいずれも費用の最小値より小さく,純便益は負.

3a.5 臨床上の結論＜CLINICAL CONCLUSIONS＞
機能訓練教室は,費用便益分析の結果,費用が便益を上回る.

3B レビュー

3b.1 アウトカム＜OUTCOMES ASSESSED IN THE REVIEW＞

3b.2 研究デザインとレビューに組み入れの基準＜STUDY DEGIGNS AND OTHER CRITERIA FOR INCLUSION IN THE REVIEW＞

3b.3 1次研究の同定に用いた資料＜SOURCES SEARCHED TO IDENTIFY PRIMARY STUDIES＞

3b.4 1次研究の妥当性確認の基準＜CRITERIA USED TO ENSURE THE VALIDITY OF PRIMARY STUDIES＞

3b.5 文献の妥当性評価とデータの抽出方法＜METHODS USED TO JUDGE RELAVANCE, VALIDITY, EXTRACTING DATA＞

3b.6 研究に用いられた1次研究の数＜NUMBER OF PRIMARY STUDIES INCLUDED＞

3b.7 1次研究の結合の方法＜METHODS OF COMBINATION OF PRIMARY STUDIES＞

3b.8 1次研究間の相違の検討＜INVESTIGATION OF DIFFERENCES BETWEEN PRIMARY STUDIES＞

3b.9 レビューの結果＜RESULTS OF THE REVIEW＞

3C 意見

3c.1 有効性推定の方法＜METHODS USED TO DERIVE ESTIMATES OF EFFECTIVENESS＞

3c.2 主要な仮定と有効性の推定＜ESTIMATES OF EFFECTIVENESS AND KEY ASSUMPTIONS＞

4 経済分析

4.1 健康関連の便益の評価項目＜MEASURE OF BENEFITS USED IN THE ECONOMIC ANALYSIS＞
WTP（仮想評価法）　自記式調査表を用いた郵便調査

4.2直接コスト＜DIRECT COSTS＞
資源の量とコストが別々に提示されていない.　各区の直接費用　報償費,旅費,使用料及び賃借料,消耗品費,印刷製本費,医薬材料費,通信運搬費,備品費,委託費,人件費.　直接コストの出所は、各区の決算報告.　単位コストは実際のデータによって推定された　　
"
4.3 間接コスト＜INDIRECT COSTS＞

4.4 通貨＜CURRENCY＞
　円

4.5 コストの統計分析＜STATISTICAL ANALYSIS OF COSTS＞
データは１点の値
"
4.6 感度分析＜SENSITIVITY ANALYSIS＞
なされていない

5 結果

5.1 経済分析で用いられた推定便益＜ESTIMATED BENEFITS USED IN THE ECONOMIC ANALYSIS＞

5.2 コスト＜COST RESULTS＞
ボランティア費も含めた費用は最小値3289円,最大値8366円.　95%信頼区間は記述なし。有害事象がコストに与える影響は考慮されていない"

5.3 コストと便益の統合＜SYNTHESIS OF COSTS AND BENEFITS＞
コストと便益の統合の方法：コスト―便益　増分分析がなされていない　結果の要約―WTPの中央値,平均値,95％信頼区間のいずれも費用の最小値より小さく,純便益は負　

5.4 著者の結論＜AUTHOR'S CONCLUSION＞
機能訓練教室は,費用便益分析の結果,費用が便益を上回る.参加者の便益のみで効率性を述べるので無く,外部経済性をも把握して社会全体の便益を測定する必要あり.
.

6 批判的コメント＜COMMENTARY＞

6.1 比較対照の選択（Selection of comparators）
比較対照がない.

6.2 有効性推定の妥当性（Validity of estimate of measure of effectiveness）
仮説に対するデザインとしては妥当.　サンプルは母集団を代表しているといえる.　硬化は支払意思額によって金銭評価されている.

6.3 便益推定の妥当性（Validity of estimate of measure of benefit）
健康影響や健康に対するアウトカム指標は何もなく,cost-consequences study

6.4 コスト推定の妥当性（Validity of estimate of costs）
算入すべきコストデータは網羅されている。感度分析は行われていない.　料金ではなく実際のコストを用いている.

6.5 他の議論（Other issues）
一般化可能性は吟味されていない.　結果の取捨選択は無し.　結論そのものは至極正当といえる.

7 インプリケーション＜IMPLICATION OF THE STUDY＞

参加者の便益のみで効率性を述べるので無く,外部経済性をも把握して社会全体の便益を測定する必要あり