一般社団法人 日本助産学会
General Incorporated Association Japan Academy of Midwifery

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学会紹介    学術集会情報  お問合せ  ENGLISH  2012.8.1 更新

【理事長挨拶】

 

〜ようこそ、日本助産学会のホームページへ

 日本助産学会は19873月に設立され、以来、実践科学としての助産学に関する研究の推進、助産師の知識や技術の普及による実践力の強化をとおして、わが国の母親と乳幼児その家族、さらに女性の健康で豊かな生活を支える活動を行っている学術団体です。

 20125月、改選による理事の交代により、これまで本学会を支えてこられた理事からバトンを受け、新たな体制で、さらに助産師力を強化すべく取り組みを始めています。

 大きな取り組みとしては以下の3点です。

 まずは、組織の強化です。2011年一般社団法人として生まれ変わり、事務局体制が整いました。現在、日本助産学会員は約1,800名です。会員数を増やし、活動の幅を広げていきたいと考えています。そのために、広報活動にも力を入れて、会員の皆さんに多くの最新情報が得られるようにしていきたいと思います。

 次は、助産学に関するさらなる研究の推進です。2012年の時点で、日本の大学院での助産師要請施設は21校になりました。助産実践に関する研究の振興への期待が高まります。本会では、新たな知を創るための研究助成や、年1回の学術集会開催・年3号の学会誌の発行をもって新しい知見を公表する場があります。

 最後に、国内・国際における諸団体との連携強化を図りたいと思います。国内においては、助産師による団体、学術団体、医師による関係団体との関係性の構築をおこない、政策提言など我々助産師の利益に還元できる活動をしていきたいと考えています。国際的には、加盟している国際助産師連盟(International Confederation of MidwivesICM)との協働や海外の助産師たちとの交流が図れるような活動を進めて行きたいと思います。

 

 私の好きな茶道の祖、千利休の残した言葉で「守破離(しゅはり)」という茶 道の修行観を示した言葉があります。「守」は基本に忠実に型や技を身につける段階、「破」は基本をもとにアレンンジし発展させる段階、「離」は独自の新し いものを確立していく段階と言われています。基本から創造へのステップです。この段階を、日本助産学会の成長過程ととらえることもできるし、一人一人の発 展過程と捉えることもできると思います。われわれは、この創造に向かって、新しい助産学のあり方を探求するとともに、これからの社会をつくる母親、子ども、その家族の安寧と健康が支えられるように、助産学の発展に尽力していきたいと思います。

 

日本助産学会理事長 江藤 宏美
【理念と活動目的】
助 産学に関する知識・技術の学術的研究の発表や交見を通して、専門職助産師の学術的基盤を体系化し発展させる。これを通して、母親と乳幼児その家族、さらに 女性のライフサイクルの各期における健康レベルで受けるケアの水準を向上させ、我が国の母子保健の発展に寄与し、広く国際的連帯をとおして人類の福祉に貢 献する。

日本助産学会はこの理念に基づいて以下の活動を行う。

1.

国際的組織に加盟し、助産に関するあらゆる報告と交流を促進する機能を持って助産の質を向上させる。

2.

助産師業務のスタンダードを提示し、ガイドライン供給の機能を果たし、すべての女性に公平、適切なヘルスケアを提供する。

3.

女性が子どもを産み育てるための基本的問題を討議し、産む性が不当な待遇を受けないよう女性と共に考え、政策・行政に提言していく。

4.

助産師の倫理を確立し助産師像と共に社会的コンセンサスを得る途上にある個別的課題に体系的に取り組む。

5.

助産業務の科学的・原理的な説明や実践をめぐる方法論の開発と適切な業務評価などの学問的研究を積み、助産学の体系化をはかる。

 

【設立の経緯】

日 本助産学会は、全国助産師教育協議会が長年にわたり助産師の教育に関わる事項(施設・設備の充実、教員数の増加、カリキュラム)について検討を重ねてきた 中で、助産師教育の真の充実のためには助産領域における実践を科学的に検証する助産学の確立が不可欠であり、急務であるとの見解のもとに学会設立の意向が 強く打ち出された。
一方、設立の強い動機の一因に、1984年日本看護協会総会で「看護職の資格一本化案」が助産師の反対があったにも関わらず決議されたことにある。これにより助産師が助産師職存亡について危機感を持ったことが、学会設立の気運を高めることになった。
助 産師は、母子保健医療の高度化・母子保健問題の多様化の中で助産師の役割や業務を進展させ明確にする必要があるとし、そのためには学術的交見の場を持ち、 その成果を結集して質の高いケアを提供できるようにするのが専門職としての助産師であるという認識でコンセンサスを得た。
1985
5月、全国助産師教育協議会教務主任部会全員が発起人となり、総会での賛同を得た。引き続いて同教育制度小委員会により学会設立趣意書の成文化ならびに学会会則案を作成した。
次いで、19865月、設立総会及び第1回学術集会開催に向け、既設の2団体、(社)日本助産師会および助産師教育研究会による協議を経て、日本助産学会設立が推進された。
1987
315日に第1回日本助産学会が大阪府労働センタ−において、予測を越えた数の参加者467名のもと盛会裡に開催され、ここに日本助産学会は設立され発足した。

 
【学術研究団体としての経緯】 

1993

日本学術会議に学術研究団体として第7部(医学、歯学、薬学)に登録される。

 

関連研究連絡委員会名

 

泌尿・生殖医学研究連絡委員会

 

出生・発達障害研究連絡委員会

 

 

1994

16期より日本学術会議会員の選出にかかわる。

 

 

1997

17期より泌尿・生殖医学研究連絡委員会および地域医学研究連絡委員会に登録。

 

 

2000

18期から第7部に看護学研究連絡委員会(看護学研連)が設置された。
日本学術会議に登録されている看護系団体は本学会を含め11団体で、そのうちの6団体が看護学研連委員会のメンバーとなっている。

 

 

2001

平成13921日に「日本看護系学会連絡協議会発足会」が立ち上がった。本学会からは理事長が出席し、今後連絡協議会の本学会の代表者は理事長とすることが第3回理事会で決定された。

 

 

2003

19期日本学術会議関連研究連絡委員会は第7部地域医学に登録された。

 

 

2004

日本学術会議会員候補者選考委員会専門委員に近藤理事が選出された。

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