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学会紹介

設立の経緯

日本助産学会は、全国助産師教育協議会が長年にわたり助産師の教育に関わる事項(施設・設備の充実、教員数の増加、カリキュラム)について検討を重ねてきた中で、助産師教育の真の充実のためには助産領域における実践を科学的に検証する助産学の確立が不可欠であり、急務であるとの見解のもとに学会設立の意向が強く打ち出された。
一方、設立の強い動機の一因に、1984年日本看護協会総会で「看護職の資格一本化案」が助産師の反対があったにも関わらず決議されたことにある。これにより助産師が助産師職存亡について危機感を持ったことが、学会設立の気運を高めることになった。
助産師は、母子保健医療の高度化・母子保健問題の多様化の中で助産師の役割や業務を進展させ明確にする必要があるとし、そのためには学術的交見の場を持ち、その成果を結集して質の高いケアを提供できるようにするのが専門職としての助産師であるという認識でコンセンサスを得た。
1985年5月、全国助産師教育協議会教務主任部会全員が発起人となり、総会での賛同を得た。引き続いて同教育制度小委員会により学会設立趣意書の成文化ならびに学会会則案を作成した。
次いで、1986年5月、設立総会及び第1回学術集会開催に向け、既設の2団体、(社)日本助産師会および助産師教育研究会による協議を経て、日本助産学会設立が推進された。
1987年3月15日に第1回日本助産学会が大阪府労働センタ-において、予測を越えた数の参加者467名のもと盛会裡に開催され、ここに日本助産学会は設立され発足した。

学術団体としての経緯

1993年 日本学術会議に学術研究団体として第7部(医学、歯学、薬学)に登録される。
関連研究連絡委員会名
泌尿・生殖医学研究連絡委員会
出生・発達障害研究連絡委員会
1994年 第16期より日本学術会議会員の選出にかかわる。
1997年 第17期より泌尿・生殖医学研究連絡委員会および地域医学研究連絡委員会に登録。
2000年 第18期から第7部に看護学研究連絡委員会(看護学研連)が設置された。
日本学術会議に登録されている看護系団体は本学会を含め11団体で、そのうちの6団体が看護学研連委員会のメンバーとなっている。
2001年 平成13年9月21日に「日本看護系学会連絡協議会発足会」が立ち上がった。本学会からは理事長が出席し、今後連絡協議会の本学会の代表者は理事長とすることが第3回理事会で決定された。
2003年 第19期日本学術会議関連研究連絡委員会は第7部地域医学に登録された。
2004年 日本学術会議会員候補者選考委員会専門委員に近藤理事が選出~された。